一戸建てを購入する前に知っておきたいのが費用の相場です。人生の中でも大きな買い物となるため、無計画に購入すると、あとあと住宅ローンの返済が苦しくなってしまうケースも考えられます。そのような失敗をしないように、一戸建ての相場を変動させる要因や一戸建てに必要な費用の内訳、一戸建ての購入で気をつけたいことや必要な年収について詳しく解説します。

一戸建ての購入費用の相場

一戸建ては金額も大きいので「一生の買い物」とも言われていますが、数百万～数千万円必要になります。一般的に不動産の相場は、築年数や広さ、立地など、さまざまな条件と、売主の事情（早く売却したいなど）を考慮しながら算出されます。あらかじめ、実際にどのくらいの金額で一戸建てを購入できるかを知っておくことが大切です。
住宅金融支援機構による「2020年度 フラット35利用者調査」では、全国の一戸建ての購入相場として、建売住宅は、3,495万円、注文住宅は、3,534万円、土地付きの注文住宅は、4,397万円、中古住宅（戸建）は、2,480万円となっています。
一方、首都圏においては、建売住宅は3,922万円、注文住宅は、3,808万円、土地付きの注文住宅は、5,162万円という結果となっており、全国の相場よりも少し高くなっているのが明らかです。
株式会社東京カンテイの調査では、2021年7月の首都圏新築一戸建て住宅の平均価格は、前月比＋2.4%の3,855万円と2ヵ月連続で上昇しています。近畿圏の価格も＋3.0%の3,305万円と2ヵ月連続上昇となりました。一方で、愛知県の平均価格は、-1.6%の3,303万円と下落しています。
とはいえ、築年数や外観などにこだわりがなければ、地域によっては中古住宅など1,000万円程度で購入できる物件もあります。

一戸建ての物件価格は何で決まる？

一戸建ての物件価格は、次の項目によって変動します。

社会的・経済的な要因

不動産の価格は、社会的・経済的な要因に影響されやすいとされています。国土交通省が過去に発表した東京圏の公示地価によると、バブル崩壊前の1988年には住宅地・商業地ともに前年比60%超の上昇でしたが、バブル崩壊後の1992年の公示地価は、住宅地・商業地ともにマイナスとなっています。ところが、2006年にアメリカでサブプライムローンと呼ばれる住宅ローンが広がった後、首都圏では2006〜2007年に住宅地・商業地の地価がプラスに転じました。ところが、2008年のリーマンショックにより再度マイナスに陥りました。このように経済動向や世界情勢に影響され、不動産の価格は大きく変動します。

地域

一戸建ての相場は、住み心地の良さや、治安の良さなど地域性によっても変動します。治安が悪い地域であれば、騒音やゴミ問題など、さまざまな近隣トラブルが発生する可能性があるため、相場よりも低くなることもあります。

周辺施設の充実度

立地条件の良さも相場に影響します。また、商業施設や医療機関、コンビニ、郵便局などが近くにあること。さらに学校、公園、役所などの公共施設が近くにあるがどうかも立地条件の良しあしに関わってきます。

購入先

どこで一戸建てを購入するかによっても相場が変動します。例えば、ハウスメーカーには、自社工場を持ち、品質が均一で、最新の技術やノウハウを持っているという強みがあります。間取りや設備、内装材や外装材などの変更に柔軟に対応してもらえる企画型住宅が多いのも特徴です。
工務店は、地域密着型で建てられる住宅の規模やサービスが会社によりさまざまである分、希望予算内で間取りやデザインなどが選べ、自由度が高いのが特徴です。
ハウスメーカーと工務店の中間的な位置のパワービルダーは、建築資材の大量仕入れかつ無駄のない施工体制で、比較的ローコストで一戸建て住宅を建てられます。

素材

シックハウス症候群（建材などから発生する化学物質やカビ・ダニなどによる室内空気汚染やそれによる健康被害等）への対策で自然素材を利用したり、防水性や断熱性を考慮したり、外壁材の選び方次第でも、価格に差がでてきます。特に自然素材は、高くなる傾向にあります。

一戸建ての購入時に必要な費用

一戸建ての購入時に必要な費用は、次の通りです。

申込証拠金

購入の意思表示として、優先的に購入できる権利を示すものです。数万円から10万円程度が相場で、契約不成立の場合は返金されます。

手付金

売買契約を結ぶ際に購入費用の一部として支払うお金です。一般的には、物件価格の5～10%程度です。手付金の種類は、ほとんどが「解約手付」とされているため、解約になった場合にも返金されません。

仲介手数料

不動産仲介会社に依頼した場合は、仲介手数料がかかります。金額の上限は、宅建業法で規定されています。売買金額が200万円超～400万円以下の場合は売買価格の4%＋2万円＋消費税、400万円超の場合は、売買価格の3%＋6万円＋消費税です。

住宅ローンの借入のための費用

住宅ローンの費用を借り入れる際に、ローンを組むための事務手数料がかかります。金額は金融機関によって異なります。

登記費用

家を購入すると所有権保存登記（新築物件の場合）、所有権移転登記（中古物件の場合）などの登記費用が発生します。住宅ローンを設定する際は、抵当権設定登記を行います。通常、司法書士に登記申請を依頼します。

印紙税

不動産売買契約を交わす際には、印紙税がかかります。印紙税額は契約金額によって異なります。

不動産取得税

土地や家を取得したときにかかる税金です。贈与など無償で取得した場合にも課税されます。計算式は「課税標準額（固定資産税評価額）×税率」です。平成20年4月1日から令和6年3月31日までに取得した場合は、特例により標準税率が軽減されます。

年収から推定する購入できる一戸建ての価格の目安

一戸建てを購入した後も、無理なく住宅ローンを返済できると理想的です。収入と家の価格と比較したときに、少しでも無理があると、途中で返済が困難になる可能性があります。住宅ローンの審査では、「返済負担比率」（年収に対する住宅ローンの年間返済額の割合。年収に対して20%が適切で、上限は30%と規定されている）で考えます。
例えば、年収が500万円で、返済負担比率が30%の場合、年間返済額は、年収500万円×30%＝150万円となります。借入期間を20年と仮定すると、借入可能額は（利息分を差し引いて）約2,718万円となります。借入期間を25年とすると、借入可能額は（利息分を差し引いて）約3,316万円です。
返済負担比率を20%にすると、さらに借入可能額が少なくなります。

一戸建ての購入で気をつけたいこと

一戸建ての購入の際に気をつけたいことは、次の通りです。

計画的にローンを組む

一戸建てを購入する際は、ローンを組むことがほとんどです。しかし、収入の減少や予想外の出費により返済が難しくなる場合もあります。長期的に支払わなければならないので計画的に余裕を持って組む必要があります。

頭金を多くする

住宅ローンを利用して一戸建てを購入する場合は、頭金として物件の一部を支払います。頭金を多くすることで、毎月の住宅ローンの返済額を減らし、利息の負担を軽減できます。頭金が少ないと、毎月の返済額が多くなり、利息の負担も大きくなります。

維持費を把握しておく

毎年の固定資産税、都市計画税などの税金、光熱費、火災保険、修繕費用など毎月のローン返済以外にも維持費が必要になります。特に、修繕費用は建物の状況に応じて予想外な出費となる可能性もあります。

しっかりと準備をして自分に合った資金計画を

一戸建ての相場を変動させる要因や、一戸建ての購入に必要な費用の内訳、購入で気をつけたいことや年収から購入できる物件価格を算出する方法を解説しました。一戸建ての価格は、築年数や広さ、立地など、さまざまな条件で決まります。金額が大きいだけに、事前の準備をしっかりして、賢く購入しましょう。